なぜ?医者はレントゲン写真をスマホで撮られるのを嫌がるのか?

『レントゲン写真』の権利関係…

まず、創作物ではないので『著作権』は考えにくい…。

著作物は、思想又は感情を創作的に表現したものであつて、文芸、学術、美術又は音楽 の範囲に属するものをいう(2条1項1号)。
https://elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=345AC0000000048

自己の診療記録に関する情報開示を求める権利

セカンドオピニオン制度を利用する権利

などの患者側の『権利』はありそうだ。

そもそも、『レントゲン(1895年)』発明者の『ヴィルヘルム・レントゲン』の特許はすでに終わっているかと思いきや、レントゲン博士は、特許すら取得していなかった!

「X線は人類が広く利用すべきもの」と全て断りました。そして1901年、X線の発見に対して第1回ノーベル物理学賞が授与された際の賞金も全額を大学に寄付しました。
https://www.chugenkon.org/public/great/66.html

レントゲン博士はおかしくなったと思われていたほどだ…。

そう、考えると、『レントゲン写真』の権利は医者側ではなく本人にありそうだ。
レントゲン写真がもらえれば、歯医者さんに行く度に新しく撮影する必要もなくなりそうだ。ある程度の治療の推測はたてられそうなものだ。

 

これがボクの今の頚椎のレントゲン写真だ。
下のほうの骨の隙間がつまっていて、牽引しないと朝になっても頭をあげられないことがよくある。

…とある整形外科医院さんで、軽くモメそうになったこと。

季節の変わり目は、例によって、学生時代にスキーのエアリアルで雪の中に頭から突っ込んだ後遺症でクビが痛くなる。しかし、それが、だんだん年齢と共に、季節の変わり目ではなく、日常的に痛くなってきている。

カイロプロテックに通っても、その場だけのマッサージの緩和なので、本格的に手術するかどうかで悩んでいる。たまたま、近所に整形外科があったので、そちらで見ていただくことに、当然、レントゲン写真をということになった。

「以前、頚椎椎間板ヘルニアいうことで診断されたのですが?」と専門的なオピニオンを聞くと、先生は「頚椎症」ですねとの診断。

そこで、「レントゲン写真をこれ(スマホ)で撮影していいですか?」と許可を仰ぐと、先生は驚いたように、「何の為に写真を取るんですか?」と聞き返されました。

「自分のブログに記録してあげたいのですが…」とボク。

先生は「何の為にですか?」と再度、質問に質問でお答えに…。

そこで、この先生はダメだなと思い…、

「ブログにアップするといろんな意見をいただけるんですよ。いわば、サードオピニオンが得られるんです。またレントゲン写真って自分の手元にないので個人的な資料としても…」と答えた。

先生は迷惑そうな顔をしながら、ボクのイノセントぶりにあきらめたかのように、先生のお言葉は…。

「わかりました。ウチのクリニックの名前を出さなければ…いいですよ」ということになりました。

この一言にとてつもなく、情けなくなった…。当然、医師との空気も悪くなる。

「はい。出しませんので…」と写真を撮りまくった。

写真を公開されたら、医師の診断が変わることを恐れているのか?患者の無知のために、誤診しているのか?とボクの脳裏には疑心暗鬼がながれ、そして、多くの患者があちらこちらの医者の口コミのみを便りに漂流する。

ボクのレントゲン写真の権利は誰にある?

さて、このレントゲン写真の肖像権や配布権は、実際、誰にあるんだろうという新たな挑戦のチャレンジのフィールドがひろがってきた。

結局、お医者さんの経営的な側面で、患者は長い間、通っていただければ経営は安定する。特に、整形外科&カイロプラテック併設はその流れが永遠と連鎖する傾向が多い。

悪いと医者が判断し、そこに繋がるマッサージ師の人たち。
医者は初回であとは、マッサージの人たちのカモとなる。

毎回、300〜500円で、鎮痛剤やらシップも、薬局チェーンで安く購入でき、10分マッサージも、肩もみ専用店よりも、安く受けられる。

患者とクリニック医院、マッサージ師の三方にメリットがある。問題は7割を負担する国だ。

国の負担は国民保険で7割

しかし、国は毎回、700円〜1,170円を、国民の税金の中から、医療機関に支払い続けている。

国はいつも7割近くの負担を税金で支払わされている。医者に通う時間のある人は、収めている保険料以上にサービスを受けられ、医者に通う時間のない人は、そんな人の分まで負担している。

そろそろ、医療業界の点数制度も、患者の治癒率や満足度などで、医者への支給ポイントの分配が変わるなどを導入しないと、損するのは国民の医者いらずの健康な人たちだけという不公平な状況は打破できないと思う。

医者と患者の関係は、常に 1:1である

そして、圧倒的に医者側が有利な立場だ。たとえ医師の選択肢が患者側にあるとはいえ、先生からこうしなさい、こうしたほうがいいですよとアドバイスをされると、それに対して、ロジックに議論できる患者は皆無だ。ただ、自分のカラダに起きていることをネットで調べて、所見を伺うのは、国民の権利だとボクは思う。

医師は患者の羅漢率を下げる努力を行い、患者は医師の助言と処方を元に、健康体になる努力をしなくてはならない。患者は医者まかせ、薬局よりも安い、それで医院に行く。

医院では、薬価基準が下がったから、すべて処方は外部の調剤薬局へ、処方箋だけを作り、患者をより多く抱えようとする。

国民皆保険の制度が、高齢化社会になればなるほど、患者も医師もどちらも不幸にしていく。

医者にかからない人には還付を。医療費の3割負担を7割負担にした途端に、医者に行く人は激減し、医者にかからないように、健康であるべきカラダを見直すのではないだろうか?

すると、安売り食品だけではなく、カラダにいい食品も高くても医者にいくよりは良いとして売れるのではないだろうか?