米国では、あと4年、つまり1500日後(2016年)には、米国世帯の60%、約7,000万世帯(1億1500万世帯中)の人がオンラインビデオをテレビで見ることになる。
2011年、オンラインビデオをテレビ受像器で見る世帯は全世帯の30%、3210万世帯(1年前には2480万世帯なので、177%上昇)、
現在、米国、1億1500万世帯中の31%(3600万世帯)、には4台以上のテレビがあるが、そのテレビの台数と同じ規模がオンラインビデオを楽しんでいる。
4年で倍に増えるということは2年で50%1年で25%という伸びになる。
Forresterの推計では、インターネットテレビのユーザは1850万世帯で、ストリーミングビデオをリビングで見るためにそれらを使っている。Apple TV、Boxee、Rokuなどのセットトップボックスは依然としてニッチ製品で、テレビでネットを見る世帯のわずか4%がこれらを保有している(2011末)
マイクロソフトがゲーム端末として発売した、Xbox360 3210万世帯のほとんどが「ネットTV専用端末」としての利用であることを考えると、「怠惰」な状態でのテレビの行方はこちらにありそうだ。
それを考えるとソニーのPS3などが、torneなどをオプションで販売するのではなく、ナスネ http://nasne.com/ を登場させる背景がわかってくる。
日本の世帯市場は、米国の世帯市場に(少子化以外は)常に追従する性格を持っているからだ。
合衆国の1億1500万世帯のほとんどにテレビがあり、そのうちの3600万世帯(31%)には4台以上ある。あまりにも巨大な市場なので、AppleもGoogleもMicrosoftも、コンテンツやハードウェアによる儲けをそれまでのいわゆる“テレビ業界”に一人占めさせたくない。そして、本来古い業界に属するはずのケーブルテレビや衛星テレビの連中は、最近突然、まだやっとレーダーに機影が見えてきたばかりのこれら挑戦者たちに、いい顔を見せ始めた。ForresterのアナリストJames McQuiveyによると、今、パン食い競争ならぬテレビ食い競争で先頭を走っているのはMicrosoftだ。
なぜMicrosoftが? MCquiveyによれば、それはXbox360という隠れた新兵器のおかげだ。Forresterの最近の調査では、オンラインビデオをテレビ受像器で見る世帯は3210万世帯、それは1年前には2480万世帯だった。これらの世帯の多くが、そのためにゲーム機を使っている。しかしインターネット接続機能のあるテレビも、急速に採用が増えている。Forresterの推計では、インターネットテレビのユーザは1850万世帯で、ストリーミングビデオをリビングで見るためにそれらを使っている。Apple TV、Boxee、Rokuなどのセットトップボックスは依然としてニッチ製品で、テレビでネットを見る世帯のわずか4%がこれらを保有している(2011末)。
Forresterの予想では、2016年には6680万世帯がテレビ受像器をインターネットにつないでいる。また、市販されるHDTVの89%はインターネット接続タイプとなる。
McQuiveyによれば、このような急成長市場においては、プラットホームをめぐる争いも熾烈になる。今リードしているのはMicrosoftだが、でもXbox360のオーナーのわずか49%がネット接続に使っているに過ぎない。プラットホームとして安定優位に立つためには、それが75%ぐらいにならないとだめだ、とMcQuiveyは主張する。そしてそのためには、今みたいにNetflixだけでなく、いろんなビデオサイトをサポートすべきである。
今日(米国時間5/16)のMcQuiveyのブログによると、Googleが勝つためにはあらゆるテレビ製品にAndroidをプッシュすること、Motorolaのセットトップボックスにももちろん、ということだ。
Appleは言うまでもなく、テレビ受像器そのものを製品化するという噂が広まっている。しかしMcQuiveyたちは、Appleはテレビそのものを売るのではなく、リビング、ダイニング、キッチンなどあらゆるところでカレンダーやFacetimeや写真/ビデオアプリなどを楽しめるための“ホームハブ機”を出すべきである、と考えている。
[画像クレジット: stevestein1982] [原文へ] (翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))
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