米マイクロソフト、Windows 10はアプリ内課金型ビジネスモデルを目指すのか?

Toshiaki Kanda 2014年12月09日 火曜日
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米マイクロソフト、Windows 10はアプリ内課金型ビジネスモデルを目指すのか? 3

海外メディアNeowinが伝えるところによると、米マイクロソフトはWindows 10において、その ”OS販売戦略” を刷新する公算が高いことが明らかにされた
既に9インチ以下の端末に対するWindows OSの無償提供が開始されている
。マイクロソフトの次期OS Windows 10においてもOSが無償提供されるという噂

NeowinはWindows 10において「追加購入方式」が採用される可能性を指摘。

つまり、コアとなる「基本的なOS」部分は無償(あるいは低価格)で提供される一方で、ユーザーは必要に応じて「より高度な機能」などを追加で購入してOSに組み込むような形になるということです。

引用元: 米マイクロソフト、Windows 10においてOS販売戦略の大きな転換を計画か | GGSOKU – ガジェット速報.

Windows 10において「追加購入方式」というアプリ内課金型へ変化。
Adobeの月額課金型への以降と同様に、マイクロソフトもパッケージ型課金の終焉をようやく決定するようだ。

Googleのような広告モデルが難しいだけに、できるだけ薄く広くバラマキ、そこからのサポートに対して課金というビジネスが安易に想像できる。

しかし、ウィンテル連合で構成してきた、高パフォーマンスCPUと重いOSアプリケーションへのアップデートという時代でもなくなってきている。

ブラウザさえあれば、なんでも可能となるクラウド時代。
Wi-Fiやネットワークレイヤーを巻き込んだ、新たなOSでないと導入する意味がみえてこない。
OfficeもiOSやandroidで代替できるので、いまさら必要なものはないのかもしれない。

「これさえあれば、何もいらない」のSurface Pro3のキャッチコピーは、マイクロソフト本体にもむけられている気がする。

「これさえあれば、マイクロソフトもいらない」

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