この眼鏡、「ビジョン・フォー・ア・ネーション」ということをうたっているところも大いに注目されるところ。サイトによると、「眼科医にかかれなかったり、眼鏡を買う余裕のない地域の人々が、誰でも眼鏡を利用できるように創設された、革新的なプログラムです。（中略）目標は、推定約750万人いる、ルワンダの8歳以上の国民全員の視力を検査し、必要とする全ての人に眼鏡を提供することです」などとある（詳しくはサイト）。
たぶん、この技術の限界は、いまのところ円形のレンズしか作れないことではないかと思う（私の誤解でなければ）。それを、このように度数調整可能な眼鏡を必要としている人たちにきちんとフォーカスしたところが興味深い（これも順序は逆なのかもしれませんが）。サイトでは、そのような言葉は使っていないけど、「BOPビジネス」（BOP：ベース・オブ・ピラミッド＝低所得者層を対象にした生活水準向上のためのビジネス）のとてもよい例といえる。
via blogmag.ascii.jp
「眼科医にかかれなかったり、眼鏡を買う余裕のない地域の人々が、誰でも眼鏡を利用できるように創設された、革新的なプログラム」
25年間で35.2億人がBoP（低所得）層からMoP（中所得）層へ移行するということだから、今後このような製品の拡大する可能性は大きく考えられる。
http://www.nri.co.jp/news/2011/111219.html
2011年10月31日に、世界の人口が70億人に達しました。また、10年後の2021年には、国別人口で世界一を維持し続けてきた中国が、インドに抜かれると推計されています。そのため、人口動態の観点からみると、2020年～2030年の間に国家間の力関係も大きく変わっていくと考えられます。
こうした背景の中で、人口動態が大きな影響を与える世界の消費市場の規模、特に現在、世界人口の中でも大きな割合を占めるBoP（Base of the economic Pyramid：低所得）層の人口とそれが形成する消費市場（以下「BoP市場」）の変化に着目し、予測を行いました。
現在のまま、開発途上国や新興国が経済成長を続けていくことで、2030年にはMoP(Middle of the economic Pyramid：中所得)層は全世界で約54.9億人に、またその層の家計支出総額は、約71．6兆ドル（※1）に達すると予想されます。2030年時点のMoP層のうち、元々BoP層であった人々は約35.2億人、元々MoP層に属していた人々が約19.7億人で構成されると予測しました。
言い換えれば、2030年時点のMoP層において、約64％の人々は、所得水準が向上した結果、BoP層からMoP層に移行した人々とみられます。
各国別に見ると、例えば、アジア地域で経済成長の著しいインドにおいては、
2030年にMoP層が約7.9億人（総人口15.9億人の約52％）に達し、その層の家計支出総額は、2005年の8倍に近い約10.3兆ドルに達すると予想されます。
また、2030年時点のMoP層のうち、2005年時点でBoP層であった人々は約7.0億人と予測されます。
すなわち、インドにおいては、2030年時点のMoP層の約89%が、BoP層から所得の向上でMoP層に移行した人々で占められることになります。
- 図1 世界全体の所得階層別にみた人口規模と家計支出総額の予測
- 図2 インドの所得階層別にみた人口規模と家計支出総額の予測
href=”http://www.facebook.com/kandanewsnetwork” send=”true” width=”450″ show_faces=”true” font=”arial”>