By: Trysil
『ゴルフ』という、スポーツ・レジャーの王道が、日本においては倒産が急増している。
全国のゴルフ場 約950社のうち、2017年は37.1%の353社が減収だ。
いまや、ゴルフ人口の5人に1人は65歳以上。若者がクルマを持たない。接待ゴルフもない…。
道具の購入から、プレー費用にいたるまで。
個人の趣味として、わざわざ、「ゴルフ」を選択する論理的な意味を見出さなくなってしまっている。
都心で手軽といっても、ゴルフの打ちっぱなし程度。コース未経験者にとっては、楽しさも打ちっぱなす意味もわからない。
現在あるゴルフ場の会員券もステータスでなくなりつつあると、安価で譲渡したいというケースもでてくることだろう。
いままでは、市場価値があったから、転売が可能であったが、「転売価格＜保証金」 となると、転売するよりも、保証金返金を選択する会員が増え、原資の乏しいゴルフ場は倒産さざるを得なくなる。
仮に、このゴルフ会員権の保証金返却が5人に1人で進行していくと、ますますゴルフ場経営はピンチになることだろう。
https://ja.wikipedia.org/wiki/ゴルフ会員権
❏全国でゴルフ場の倒産が急増している。今年4月時点で既に13件に上り、リーマン・ショックがあった2008年を上回るペース
❏全国のゴルフ場 約950社のうち、2017年は37.1%の353社が減収。
日本ゴルフ場経営者協会がまとめた17年のゴルフ場利用者数は延べ
8655万6000人(速報値)にとどまり、ピークだった1992年度(1億232万5000人)の8割強まで落ち込んだ。❏ゴルフ人口が減退した最大の要因は、若年層に裾野が広がらなかったことによる愛好家の高齢化だ。初心者用でも道具一式そろえれば5万円前後はかかる上、プレー費用も他のスポーツに比べ高額。道具を積んで郊外のゴルフ場に向かうのに欠かせないクルマを持たない若者も多い。
同協会は「利用者の5人に1人は65歳以上。このままでは先細りだ」と危機感を募らせる。❏今までは倒産しても別の運営会社に引き継がれゴルフ場として再スタートを切ることが多かったが、近年はそのまま閉業し太陽光発電など別事業の用地になることもある。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180529-00000012-fsi-bus_all
