The Smallest digital TV station in the world.ポール神田敏晶ウェブサイト
『ゴルフ』という、スポーツ・レジャーの王道が、日本においては倒産が急増している。
いまや、ゴルフ人口の5人に1人は65歳以上。若者がクルマを持たない。接待ゴルフもない…。
道具の購入から、プレー費用にいたるまで。
個人の趣味として、わざわざ、「ゴルフ」を選択する論理的な意味を見出さなくなってしまっている。
都心で手軽といっても、ゴルフの打ちっぱなし程度。コース未経験者にとっては、楽しさも打ちっぱなす意味もわからない。
現在あるゴルフ場の会員券もステータスでなくなりつつあると、安価で譲渡したいというケースもでてくることだろう。
いままでは、市場価値があったから、転売が可能であったが、「転売価格＜保証金」 となると、転売するよりも、保証金返金を選択する会員が増え、原資の乏しいゴルフ場は倒産さざるを得なくなる。
仮に、このゴルフ会員権の保証金返却が5人に1人で進行していくと、ますますゴルフ場経営はピンチになることだろう。
現在、日本の外国人労働者は127万人。
2025年、今から8年後には、単純労働も含めて、50万人増え、177万人になりそう。
139％増えることとなる。
治安の問題をふくめて、就労資格は厳しかったが、15～64歳の生産年齢人口の減少が、2040年度（22年後）には、2018年度比で約1500万人減ると試算しているからだ。
EUの個人情報保護のGDPRが施行され、データ界の巨大企業が各社対応しはじめている…。
しかし、どの企業も遵守するということで、具体的なアクションは見えにくい。
欧州EEA域内の個人情報、IPアドレスからクッキーにいたるまでの個人情報をを悪用する、または悪用された場合には、取得した企業に対して罰則が設けられたということだ。反則金が売上の4％か最大26億円のどちらか高い方という多大な罰則である。
欧州EUの法律のように無関係に思われがちだが、一斉にこの重大さに緊急対応が強いられている。
Googleとamazonの熾烈なスマートスピーカー争いは予測できた...
Facebookでうっとうしい人に投稿を読ませない方法
投稿を読ませたくないうっとしい人の『リスト』をつくり、投稿をする時にその『リスト』を選んで投稿するというプロセスだ。
