スポンサーリンク
感覚的には理解していても、やはり、調査されて数値データで認識されると説得力が増える。
著作権侵害の問題でなく、営業権利の侵害が 一番の問題だったので、YouTubeが違法コピーの放流の場ではなく、無料の販売促進の場として、考えたほうがいいのではないだろうか？
１） YouTubeで無料視聴されることはDVD販売とレンタル回数を減らさない。特にDVD販売はむしろ増加させる効果があり、YouTube再生数が 1％増えるとDVD販売は0.24％増える。
２） このことは YouTubeでのファイル削除の効果からも確認できる。ファイル削除はテレビ放映中に行っても DVD売上に影響は無く、テレビ放映後に行うとDVD 売上をかえって減らす。したがって、YouTubeについてはファイル削除を行わず放置した方が著作権者の収入は増える。
（3）YouTube視聴がDVDレンタル回数に及ぼす効果ははっきりしない。少なくともYouTube視聴がレンタル回数を減らす効果は無いようである。
（4）Winnyによるファイル共有はDVD売り上げには影響を与えないが、レンタル回数は減らす効果がある。Winnyのファイル共有で作品を入手する人は、DVD購入の代わりにファイル共有を使っているのではなく、レンタル視聴の代わりにファイル共有を使っていると考えられる。
http://www.rieti.go.jp/jp/publications/nts/11j010.html
ネット上の著作権保護強化は必要か－アニメ動画配信を事例として
しかし、この画質で、2時間楽しめてしまうのは、さすがにサービスしすぎかもしれないけれども、聞いてもらえない、見てもらえないという現象にはならないので、最終的にはプロモーションになるのだろう。
スポンサーリンク
