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1兆円を超えたインターネット広告費「2014年 日本の広告費」は6兆1,522億円

日本のインターネット広告費が1兆円を超えた。1兆519億円
総広告費に占めるシェアは、17%となる。
地上波テレビ広告費(1兆8,347億円)が総広告費に占めるシェアは30%。

地上波テレビの広告費(前年比102.8%)とは差があるが、インターネット広告費は(前年比112.1%)と、110%以上の伸びをみせている。

この110%の伸びをキープするとすれば…

2014年 1兆519億円
2015年 1兆1570億円
2016年 1兆2727億円
2017年 1兆4000億円
2018年 1兆5400億円
2019年 1兆6940億円
2020年 1兆8635億円

…となり、2020年の東京オリンピックの頃には、インターネット広告がテレビ広告を追い抜くという時代になっている可能性が高くなった。
テレビがネットに追い抜かれるのは2020年の東京オリンピックの年。

http://bcove.me/awbj4wdk
❏ 2014年の総広告費は、6兆1,522億円、前年比102.9%
❏「マスコミ四媒体広告費」は、2兆9,393億円、前年比101.6%

<テレビメディア広告費:1兆9,564億円(前年比102.8%)>
【地上波テレビ】は、1兆8,347億円(同102.4%)
【衛星メディア関連】は 、1,217億円(同109.6%
<新聞広告費:6,057億円(前年比98.2%)>
<雑誌広告費:2,500億円(前年比100.0%)>
<ラジオ広告費:1,272億円(前年比102.3%)>

❏「インターネット広告費」は、1兆519億円、同112.1%
※(媒体費+広告制作費)
❏「プロモーションメディア広告費」も、2兆1,610億円、同100.8%

❏「屋外広告」は、3,171億円(同103.3%)
❏「交通広告」は、2,054億円(同102.5%)
❏「折込広告」は、4,920億円(同96.4%)
❏「DM」は、3,923億円(同100.8%)
❏「フリーペーパー・フリーマガジン」は、2,316億円(同101.2%)
〇フリーペーパーは754億円(同101.1%)
〇フリーマガジンは1,562億円(同101.2 %)
❏「POP」は、1,965億円(同100.6%)
❏「電話帳広告」は、417億円(同92.1%)
❏「展示・映像他」は、2,844億円(同106.1%)

 

❏<マスコミ四媒体広告制作費:3,121億円(前年比101.0%)
※新聞・雑誌・ラジオ・地上波テレビの広告費には、広告制作費が含まれている。
❏地上波テレビCM 制作費は、2,170億円(同101.1%)

 

 

 http://www.dentsu.co.jp/news/release/2015/0224-003977.html

http://www.dentsu.co.jp/news/release/2014/pdf/2014014-0220.pdf

<インターネット広告費(媒体費+広告制作費):
1兆519億円(前年比112.1%)>

【インターネット広告媒体費】は、8,245億円(同114.5%)

・このうち、運用型広告費は、5,106億円(同123.9%)

・インターネット広告媒体費を市場全体でみると、スマートフォン市場の成長や動画広告、新しいテクノロジーを活用した広告配信の浸透が下支えし、前年を上回る伸び率を示した。市場の内訳をみると、枠売り広告やアフィリエイト広告が堅調に推移し、運用型広告は大きく伸長した。

・枠売り広告は、ポータルサイト中面のターゲティング商品が運用型広告に代替される動きが進んだものの、自社のブランディングを目的にした広告主のニーズに応える大型広告やリッチ広告の活用に加え、スマートフォン広告の活用、キュレーションメディアなどの新たなメディアの出現もあり、前年を上回った。また、マーケティングニーズの細分化、ユーザーの接触メディアの分散化を受け、ジャンルを特化した各種専門サイトの活用が拡大。従来型タイアップに加え、ネイティブ広告、コンテンツマーケティングといった手法も根付き始めた。さらに、PC、スマートデバイスともに動画広告の活用など、多くの新しい動きが本格化した。

・運用型広告費の多くを占める検索連動広告の市場は、PC検索の伸びが落ち着きを見せた中、スマートフォンやタブレット検索は大きく伸長し、全体では堅調に成長した。また、大きく伸びた領域のひとつに、DSP(広告主側からみた広告効果の最大化を支援するシステム)が挙げられる。リアルタイムの入札形式で、広く効率的に広告配信するこの手法が浸透した。

・DSPやSSP(媒体社側からみた広告効率の最大化を支援するシステム)などの普及・拡大により、各サイトが持つ広告在庫を広告主側に活用してもらいやすい環境も整った。さらに、DMP(蓄積したさまざまなデータを分析・加工し、広告配信を最適化するシステム)を用いてDSP配信するなど、新たな取り組みも進んだ。

・動画の運用型広告は、広告主によるブランディング目的での活用を中心に拡大した。

引用元: 「2014年 日本の広告費」は6兆1,522億円、前年比102.9% – ニュースリリース一覧 – ニュース – 電通.

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