1ドルが360円の時代があったの知ってる?池上彰の経済教室「世界の通貨ドル誕生」より

よくよく考えると、現代の悪の枢軸国は絶対に、アメリカなんだと思えてきた。

池上彰の経済教室「世界の通貨ドル誕生」より
土曜日あさ7:00 テレビ東京
http://www.tv-tokyo.co.jp/ikegami_k/

1944年 (第二次世界大戦中)
ニューハンプシャーブレトンウッズ
「マウントワシントンリゾート」で終戦後の貿易体制を連合国44ヶ国で検討する会議が開催された。

ブレトン・ウッズ体制」と呼ばれた。国際通貨基金(IMF)、国際復興開発銀行(IBRD)の設立を決定したこれらの組織を中心とする体制。

第二次世界大戦前まで、世界の通貨は世界最大の経済力を持ったイギリスのポンドだった。しかし、ドイツ軍のロケット弾攻撃によりロンドンは廃墟となり経済力が弱まる。

イギリスの経済学者ジョン・メイナード・ケインズ
バンコール(金などの商品を合成した新たな国際決済通貨)案」を提案。

アメリカの財務官僚ハリー・ホワイト財務次官補(旧ソ連コミンテルンのスパイ)が「ドルを世界の基軸通貨」として「ホワイト案」を提案。

経済力がイギリスよりも圧倒的だったアメリカ側の意見が採用され、ケインズのバンコールはお蔵入りに。

もしもIMFが、「バンコール」を世界通貨にしていれば、様々な問題は起きにくかったのではないだろうか?と池上氏は問いかける。

世界の通貨は、米1ドルあたりいくらかの「固定相場制」が誕生する。
これを「ブレトンウッズ体制」 ともいう。

金1オンス(31.1035グラム)あたり35ドル

 

そして4年後の、1948年「マーシャル・プラン欧州復興計画」が開始。

アメリカ 元・国務長官ジョージ・マーシャル

戦勝国である連合国軍のソ連(現・ロシア)が東ヨーロッパ、米国が西ヨーロッパと復興をめざすが、東ヨーロッパの社会主義化が西ヨーロッパに及ぶことを懸念した米国がドルによる西ヨーロッパへの経済援助政策。

米国ドルの現金で西ヨーロッパの国々に援助
米国のドル現金が「金」に交換されることなく、米国の物資を購買させる。
米国の輸出によって経済成長が可能となった。

その後、朝鮮戦争、ベトナム戦争でドルはますます外国へ発行。

そのうち金の所有量よりもドルが増えてしまった。
ドルとの交換を打ち切るニクソン大統領の声明。

※こうやって考えると、とっても自分勝手な大国としか思えなくなってきた…。そこが、池上さんの思うツボ? 池上先輩は、視聴者に考えてくださいというけど、まんまと、ものすごくナビゲートされている感もしてきた。

それが、1971年8月15日のリチャード・ニクソン米大統領の声明が
ニクソンショック」となった。

8月28日ー1ドル360円の「固定相場制」から「変動相場制」に移行。

1971年12月17~18日、ワシントンD.C.のスミソニアン博物館で先進10か国蔵相会議[† 13]が開かれ、ここでドルと金との固定交換レートを実質7.98%引き下げ(1オンス35ドルから38ドルへ)、米国の輸入課徴金10%の廃止、固定相場制を維持しつつそれまでの変動幅を上下1%から2.25%に拡大することとし、ドルと各国通貨との交換レートを国家間の多角的調整で決定された(スミソニアン協定)。このスミソニアン協定によって各国の対ドル為替レートが変更され、ここで固定為替相場に戻った。

スミソニアン協定の崩壊

翌1972年。
日米独間の折衝で円は対ドルで17~20%切り上げに相当する1ドル257~264円で変動させることで合意が成立した。2月12日にコナリーから変わったシュルツ財務長官が記者会見でドルの10%切り下げを発表し、2月14日に円は変動制に移行した。これで一応スミソニアン体制は落ち着いたと思われたが、今度は金相場が暴騰し、マルクにも投機が集中し3月1日に西独連銀がドル買いでわずか1日で30億ドルに達し翌3月2日に閉鎖に追い込まれた。3月9日と16日にパリで主要14ヵ国の通貨会議が開かれたが19日に市場が再開された時には殆どの国が共通フロートに踏み切っていた。ここに至って、なし崩しに先進国ほぼ全てが変動相場制へと移行した。

1976年 キングストン体制

 

戦後、ブレトン・ウッズ体制が四半世紀続き、その後にスミソニアン体制を作ったがわずか1年3ヶ月しか維持できなかった。これは70年代に入ってから、アメリカはすでに固定相場制を維持できる経済力を失い、戦後から続いた国際金融体制で自国の国力を背景に統制することがもはや困難になったことを意味していた

アメリカがソ連と中国との緊張緩和を図ろうとしたのは欧州やアジアの双方で封じ込め政策を遂行していくための費用をもはや負担しきれないことを認めたからである。ニクソンドクトリン、沖縄返還、戦略兵器削減、ヴエトナム戦争停止、輸入制限、新経済政策などは、いずれもアメリカが相対的衰退の時代に入り、アジアでの軍事的関与を削減するに際して「秩序ある移行」を確実にするためであった

1985年9月22日 プラザ合意

プラザ合意(プラザごうい、: Plaza Accord)とは、1985年9月22日G5(先進5か国蔵相中央銀行総裁会議)により発表された、為替レート安定化に関する合意。呼び名は、会場となったアメリカニューヨーク市のプラザホテルにちなむ。

変動相場制によって生まれた取引
「お金が商品になった」

https://www.youtube.com/watch?v=khmVNkiXhtk