上場企業の生涯賃金2億3864万円 平均サラリーマンで58年分。 15歳で起業する生き方を提案する『未来の学校』

 

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上場企業の平均生涯賃金は2億3864万円

平均年収414万円のサラリーマンの58年分の賃金だ。
22歳の大学卒業後から80歳まで働いてやっと2億3864万円

サラリーマンで、一生、毎日どんなにがんばっても平均2.4億円を達成。

暑い夏も、凍える雪の日も、雨の日も、満員電車に乗って勤め上げた成果だ。

 

会社を作って起業するという生き方

一方、この2.4億円に早く近づく方法が、自分の会社を売却するという方法だ。

 

2017年M&A件数 3050件 13兆3437億円 

 

mainichi.jp

2017年、3050件で13兆3437億円 
2017年度では、一件あたり、43億7498億円となる。
ここ数年、10兆円以上のM&A がつながるので毎年40億円くらいで事業や会社が売却されていることとなる。これを80年で考えると事業を存続させると『 3200億円くらいのチャンス市場』があるのだ。

2.4億円の生涯年収の1333倍の機会である。
毎年でも16.7倍の機会だ。

会社の設立は15歳から可能だ

会社は15歳の誕生日から設立が可能だ。印鑑証明書の発行が15歳からだからだ。
登記費用の印紙代金などをふくめて約25万円も、長い人生50年で割り算すれば、65歳まで使える会社の登記の権利費用は年間5000円だ。月に一度スタバのフラペチーノのラージを頼む程度の金額だ(月額417円)。

資本金に応じてだが、経費として認められるものも実に多い。
副業禁止でも自分の孫や子女の会社の役員になることは認められるケースがあるだろう。

住宅ローンのあるマイホームも、使用面積にもよるが、子息の会社に賃貸したとすると最大半額まで経費扱いとなる。

事業に必要な、仕入れや雑費も経費として扱える。
家庭で発生するイベントも事業として必要なものなら経費計上できるものとできないものとしてわけることができる。

年間の会社の維持にかかる最低費用を10万円とすると、それ以上の出費を経費扱いできるご家庭も増えることだろう。

 

会計ソフトも秀逸なので、高校時代から会計やファイナンス知識も勉強できる。ネットサービスを提供しようとすると知人のプラグラマーに支持するためにアルゴリズムのなりたちは勉強しなければと思うし、海外のお客様に対応したり、オフショア開発となれば英語がさらに必要となる。いまや英語も安価で学べる時代だ。学び方を教えてくれる人がいないだけだ。学校英語で習っていては一生かかっても学べない。

 

何よりも、一番大切なことは、一度も起業をしたことがないサラリーマンのおとうさんやお母さん、学校の先生には教えられないことが、これからの人生には、山のようにあるからだ。

 

起業の知識、ビジネスの知識、マーケティングの知識、ネットの知識、プログラムの知識、ファイナンスの知識、英語の道具としての知識…。経営者としての知識。

 

先生の言うことを聞いて、塾に行って、いい大学、いい会社へ行って、生涯賃金2億3864万円を獲得するのもよい。

 

しかし、15歳で起業を目指すだけで、その後の人生は大きく変わる。

高校時代から、友達同士で、「お前、どんな事業やってんの?」という会話が当たり前になる社会は、そんなに遠くないと思う。

高校時代から友達たちと事業を大きくしていき、オトナよりももっとよい社会貢献を実現できる方法を発揮することができるかもしれない。そう、オトナには、まったく気づかなかったニッチなビジネスチャンスがまわりにはたくさんあるはずだ。

かつてのように、起業のチャンスも投資も融資も、すべて担保が必要という時代ではない。

子供NISAだって、投資信託も、仮想通貨も、いろんなことが経験できる時代だ。

 

大学にはいって会社に入ってからでは、遅すぎるチャンスもたくさんだ。

何よりも、会社を一つや二つ、持っていて、人生損をすることのほうが少ない。世の中は経営したことのない社長以外の人がほとんどだ。経営者がどうあるべきかを勉強するのは一生勉強できるテーマでもある。

また、雇用の選択肢も増えてくる。友達でもいいし、当初は、父や母。また 祖父や祖母を雇用し、利益がでたら、親孝行も同時にできる。必要な時だけ手伝って貰えばよいのだ。

どんな会社にするのかがいいのか?を、家族そろって、毎週の食卓で経営会議も簡単だ。

 

新しい時代に対応する、不確実な時代だからこそ、いろんな選択肢を子供に与え、経験させておきたい。特に『経営』は、学校で学問として教えられても経験として本当に知っている人は少ない。

 

毎月、請求書を出し、銀行の入金を確認する高校生は世界にどこにでもいる。夜の中を変えてきた人はすでに19歳でみんな頭角を現している。ビル・ゲイツもスティーブ・ジョブズも孫正義もだ。

15歳で起業しても、次のオリンピックやW杯までに頭角を表すための、『会社』という私塾を経営してみる生き方もありかと思う。

 

また、そんな高校生の為のメンターになれる人も世の中にはたくさんいる。高校生の起業に役立つハナシをしてくれる人もたくさんいる。

『13歳のハローワーク』ではなくなく、15歳で起業できる社会を作ることが、より豊富で選択肢の多い社会となることだろう。オトナ中心の社会でない多様性のある社会が作れるのではないだろうか?

 

たとえ、失敗しても会社がどんなものかがわかる。また、何度でもやり直せばよい。少なくとも、会社とは自分が雇われ、通う以外の使い方がわかるはずだ。

 

未来の学校 創設コンセプト